社会的責任活動”ONGAESHI”について

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2021.09.28

[2021.09.28] 社会的責任活動”ONGAESHI”について

群馬クレインサンダーズ“ONGAESHI”プロジェクト始動！
国連スポーツ気候行動枠組みに署名、未来に向けて行動を起こします

2021年9月28日（群馬）：群馬クレインサンダーズは、B１での開幕を迎える記念すべき2021-22シーズンより、社会的責任活動 “ONGAESHI” を始動することをお知らせいたします。

“ONGAESHI”の活動を通し、クレインサンダーズの選手とクラブスタッフは、ファンの皆さま、パートナー企業様、そして拠点をおく太田市とともに、シーズンを通してSDGｓに貢献する社会的責任活動を推進、「オフコートの3Point」- Planet（地球環境を守る）, People（苦しい状況にある人々に手を差し伸べる）, Peace（安心・安全な地域社会づくり）- を掲げ、地域社会をリードします。

“ONGAESHI”は、群馬県が鶴の形に似ていることから名付けられたチーム名クレインサンダーズのクレイン(鶴)と、日本の民話「鶴の恩返し」をかけ、地域社会への感謝の気持ちを行動に表していきたいという思いから命名しました。
社会的責任イニシアチブは、英語以外の言語を母国語とする外国人も多い地域での活動であるため、“ONGAESHI” と表記し、地域の連帯と持続可能な未来を目指すものとしました。

“ONGAESHI” のローンチに先立ち、クレインサンダーズは、国連の「スポーツ気候行動枠組み」に署名し、9月22日の「Bリーグの日」に正式登録されました。UNFCCC（国連気候変動枠組条約）とIOC（国際オリンピック委員会）がリードするこの枠組みは、世界スポーツ界が一丸となって気候変動問題に本気で取り組むもので、バスケットボール界からＦＩＢＡ（世界バスケットボール連盟）や、ＮＢＡ（米プロバスケットボールリーグ）、ゴールデンステート・ウォリアーズの他、ＦＩＦＡ（世界サッカー連盟）やニューヨーク・ヤンキース（米ＭＬＢ所属）など、すでに270以上の世界中の著名スポーツ団体が署名(2021年9月22日時点)、自社事業運営でのCO2排出量削減とファンへの啓発活動を含む5つの原則にコミットし、行動に移しています。

弊社代表阿久澤毅コメント
「B１での初シーズンを迎えるにあたり、支えてくださっている地域社会へのご恩返しとして社会的責任を果たすことはクレインサンダーズの責務と考えております。また、グローバルスポーツ界の一員として、緊急の世界規模課題への取り組みも重視し、ファンやパートナー企業様、地域社会とともに、そして世界スポーツ界とも足並みを揃え、持続可能な未来に向けて行動を起こします。」

マイケル・パーカー選手コメント
「私たちがプレイできるのは、ファンや地域の支えがあってのこと、彼らとともにオンコートでもオフコートでも一緒に活動できるのは素晴らしい機会だと思います。」

笠井康平選手コメント
「試合での勝利にこだわるのはもちろんのこと、ONGAESHIの活動を通して、ファンの皆様とホームである太田市と一緒に、よりよい未来の実現へ全力を尽くします。」

群馬クレインサンダーズは、今後ホームゲーム運営等でのＣＯ２排出量を計測し、UNFCCCへ報告・公表すること及びファンへの啓発活動を実施することで、署名団体としての責務を果たします。そして、”Planet” 分野のみならず、”People” ”Peace”の分野にも注力し、ファンとパートナー企業、地域社会がクレインサンダーズとともに楽しみながらＳＤＧｓに貢献できる機会を提供し、意識変革と行動変容につなげるための活動を実施していきます。

ONGAESHI　URL：https://g-crane-thunders.jp/csr/

UNFCCC（国連気候変動枠組条約）について
UNFCCC (United Nations Framework Convention on Climate Change)は、国連の気候変動対策を遂行する組織で、1997年の世界が初めて温室効果ガス削減目標を設定した京都議定書、2015年のパリ協定の母体となった条約。現在、世界197か国・地域が加盟。

「スポーツ気候行動枠組み」について
パリ協定を受けて、UNFCCUとIOCの主導のもと発足した、世界スポーツ界が連帯して「スポーツの力」を活用し気候変動問題に取り組むための枠組み。2021年9月1日現在、257団体が署名。

＜スポーツ気候行動枠組み　５つの原則＞
原則 1：より大きな環境責任を担うため、組織的な取り組みを行う。
原則 2：気候変動の全般的な影響を削減する。
原則 3：気候変動対策のための教育を行う。
原則 4：持続可能な責任ある消費を推進する。
原則 5：情報発信を通じ、気候変動対策を求める。
URL:https://www.unic.or.jp/news_press/features_backgrounders/32129/